ジョブ型・メンバーシップ型雇用とは？今後の日本の将来について解説

転職活動や、頻繁にジョブ型雇用と聞く機会が多くなってきたと思います。

そうすると、

私もそうでした。わかりやすくまとめます。

▼この記事でわかること

▼この記事を書いたひと

大手企業勤めのサラリーマンのロジック（@disco_blog）です。『社会人の教科書に』をテーマにしたブログです。初心者から学べるコンテンツを幅広く発信します。

ジョブ型とは？

ジョブ型雇用を簡単にいうとこうです。

ポストと呼ばれる仕事のポジションと自分のスキルがマッチすることで雇用契約を結ぶ形です。

欧米で主流の働き方です。日本でもアカデミックな職種（教授など）、転職はジョブ型雇用がほとんど。

ジョブ型雇用に求められるのはスペシャリスト

ジョブ型雇用に求められるのはスペシャリストです。ジョブディスクリプションというものに従い仕事を行います。

自分の職務範囲を超えて仕事をする必要がない。仕事の区分が明確

よく、欧米人は「私の仕事ではない」と仕事を割り切ると言われますが、これは、ジョブディスクリプションに記載がないからです。そこの仕事をやったからといって、評価もされないし、お金ももらえない。

やる理由がわからないからやらないということです。

メンバーシップ型とは？

一方で、メンバーシップ型雇用とはなんでしょうか。簡単にいうとこうなります。

メンバーシップ型雇用に求められるのはゼネラリスト

新卒で一括で採用して、これまでの学びに関係なく会社都合で人事異動をさせ、定期的なローテーションでジェネラリストを作るのがメンバーシップ型雇用です。

メンバーシップ型は仕事の範囲が不明確

ジョブ型雇用はジョブディスクリプションというものに従い仕事を行いますが、メンバーシップ型には明確な仕事範囲というものがありません。

そのため、幅広く仕事をこなす人が評価される傾向にあります。ですが、評価の基準が、曖昧となる傾向にあります。

日本企業でメンバーシップ型がとられている背景

多くの日系企業では、メンバーシップ型雇用がとられていますが、3つの理由があります。

終身雇用

終身雇用とは、新卒一括採用された企業で定年まで働き続けること。

特徴は「解雇を制限して雇用を維持する代わりに、定年といった一律の退職基準を設け、労働コストを減らす」「定年までの雇用は約束する代わりに、解雇されないといった雇用の安心感を従業員に与える」です。

年功序列

年功序列とは、勤続年数や年齢に応じて賃金が増えていく賃金制度のことです。

従業員は仕事の評価により、多少のインセンティブがあるものの基本的には、年齢が高くなればなるほど給与があがるという特徴があります。

企業別組合

企業ごとに設けられた労働組合のこと。

メンバーシップ型雇用では、従業員を終身雇用するため、会社都合で処遇の改悪や解雇が起こる可能性があります。

それを防止し従業員を守るために、労働組合を設け「長期間働く環境を整備する」という状況になっています。

メンバーシップ型の問題点

長く勤められ、雇用を守ると言ったメンバーシップ型は望ましいように思えますが、問題点があります。

企業と従業員の仕事内容にミスマッチが起こる

昨今配属ガチャという言葉を聞いたことはありませんか？

配属ガチャとは、配属を決めるのが会社なため自分のやりたくない仕事や自分のスキルを十分に活かせない配属のことをさします。

メンバーシップ型雇用では何を学んできたかは重要ではなく、企業の都合で人員を配置するため、従業員の持っているスキルが十分に活かせないということが起こります。

また、従業員から見ると仕事の内容も自分のやりたいことではないためモチベーションの低下を引き起こします。

給与形態への不満

たまたま、自分のスキルを十二分に活かせるポジションにつき、大きな成果を上げたとしても、年齢が若ければ賃金は上がらず、より良いポジションに就きにくいのが現状です

年功序列による給与形態によって若手のモチベーションが下がり、働かないおじさんが給与が高いということから不満がたまりやすいです。

自分の望むキャリア形成が難しい

会社都合で人員配置を決めるため、自分にしかないスキルを身につけることが難しいです。

年齢が上がるとマネージャーになるというメンバーシップ型雇用のキャリアでは、一社でのスキルしか身に付かないことがほとんどです。

メンバーシップ型が多い日本企業でも転職時はジョブ型になる

ジョブ型・メンバーシップ型について説明をしてきましたが、メンバーシップ型をとる企業であっても転職時にはスキルが求められるため、日本ではまだ転職が難しい文化となっています。

その背景としては、メンバーシップ型の3つの問題点からくると考えられます。

新卒一括採用で、いろんな部署を経験しジェネラリストとして仕事ができるのだけれでも、一度会社を出ると、専門性が身についていないことに気が付くということですね。

そのため、一社で働くしかなく、低い給与で、不満を溜めながら仕事をするしかないという構図が生まれる訳です。

ここに気づくか気づかないかがこれからの将来にとって大切だと思います。

今後の日本の未来はどうなるのか？

これまでの日本は、みなさまご存知の通り、メンバーシップ型の雇用をとってきました。

しかし、経団連のトップが入っているように終身雇用は崩壊の危機にあるといってよいでしょう。

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また、多くの企業がリファラル採用といった採用方式を取り入れていることからもジョブ型に転換してきていることがわかります。

将来に向けて私たちがやるべきこと

自分の市場価値を知る

これからは終身雇用は崩壊し、欧米のジョブ型の雇用になっていく転換期にあります。

ジョブ型雇用では、自分の市場価値をしっかりと把握し、市場価値を上げ続ける努力が求められると思います。

今後は、一社で働くにしろ客観的な自分の市場価値を把握することは必須でしょう。

そのためには、転職サイトで自分の市場価値を知りましょう。

副業をすること

二つ目は副業をすることだと思います。

ジョブ型雇用に転換するにあたり、必要なことは解雇規制の緩和です。

簡単にいうと

ということです。

そうなった時に、会社に頼らず自分で稼げるようになっていると安心感が違います。

また、自分で稼ぎを生み出せる人は会社にとっても魅力的な人材となるので、副業をすることが良いと思います。

また、副業を通じた自分のスキルアップで市場価値が上がるでしょう。

まとめ

今回は、ジョブ型・メンバーシップ型雇用についてまとめました。

昨今の取り巻く状況から、自分のスキルアップは必須でしょう。

このほか当ブログでは社会人に役立つ情報を掲載しています。あわせてご活用ください。